成熟した製品・素材であっても、時代のニーズを読み取り、工夫を重ねることで、とても大きな、新たな可能性が生まれることを、私たちは身をもって証明してきたと思います。これからの時代には、単純な拡大生産による量の増大ではなく、質の転換が求められています。私たちは（また日本は）、質にこそこだわっていくべきだと考えています。他社では絶対にマネのできない製品・技術を持っている。これが誇りです。
私たちには、「思いついたら、まずやってみよう」、「不可能だといわれているところにこそ可能性が眠っている」という社風があります。人が活き活きと働ける風土があります。
ぜひ会社を訪問して、自分の目と五感で確かめてみてください。
会社説明会で、お会いしましょう。
代表取締役社長 釣谷 宏行
- シーケー金属には、いろいろな異なる事業があるようですが？
- シーケー金属は、大正９年の創業以来合併などを行ないながら今日の姿に成長してきました。
合併により、異なる技術が出会い、事業の融合により新しい製品づくりや技術開発が行われてきました。
現在シーケー金属には、
①鋳鉄製の配管用継手をつくる事業
②溶解亜鉛めっきを行う事業
③サンエツ金属の黄銅や樹脂製のパイプなど活用したシステム製品をつくる事業
④数年前から新しく発足させたステンレス事業
と、事業の柱が４本あるので、会社全体の業績が安定しています。
これらの技術やノウハウを横断的にクロスさせた事業を展開していくことも、これからの課題だと考えています。
- 今後の開発の方向は？
- 上に述べた四つの事業に共通して言えるのは「環境」をキーワードにしたものづくりです。 世界初となるカドミウムレス・鉛レスのめっき技術。この技術を鋳鉄製の継手に応用したカドミウムレス・鉛レス製品。 サンエツ金属の、これもまたカドミウムレス・鉛レスの黄銅素材を使用した流体制御のシステム製品…などです。 今後は、こうした環境負荷軽減技術を応用した製品づくりにさらに力を注いでいきます。 システム製品開発においては、市場・ユーザーのニーズ・ウォンツにきめ細かく応えられるよう、さらに「マーケットイン」の発想に磨きをかけていきたい。またステンレス事業については、配管関係だけでなく工業製品の生産などの可能性も積極的に探って行きたいと思っています。
- 技術以外で、ここだけは負けない！というところはありますか？
- 男性の平均年齢は３３歳。若い人が多い。社員はみな上司と部下という関係でなく、パートナーとして本音で議論ができます。給与やボーナスも地域トップレベル。こうした要因が、定着率を高めていると思います。 また仕事のやり方についても、社員ひとり一人の自主性を尊重し「とにかくやってみよう」という姿勢が社内に徹底しています。自分で考え、自分でアクションを起こし進んでいく人にとって、やりがいのある職場だと思っています。でも、仕事をサボって、手抜きをして、自分だけ楽をしたい人にとっては、ちょっとつらい職場かもしれません。
- 配属や人事についての方針は？
- 初年度は適性を見て配属しますが、以降は基本的には「行きたいところに行ける」という方針です。年一回、社員の希望を聴取し異動させる「人事申告制度」が特徴です。 社員の現状をお話しますと、「製造→営業→開発」、「開発→製造→営業→開発」…といったように、製造現場～お客さまとの現場～開発現場を主体的に行き来することで、自分を高めていこうとする人もいます。 また県外への転勤は、希望者にのみ実施しています。
- 教育研修体系について教えてください。
- 基本的に習うよりやりながら慣れろという方針ですが、各部署ごとにメーカーの研修会に参加したり、さまざまな資格取得のための講習会に積極的な参加を推奨するなど、個々のスキルアップをバックアップしています。 階層ごとの集合教育や、社内講習会も盛んです。 技術顧問も大学の先生など９名いますので、そうした先生方とのミーティングにも参加してもらいます。
- 福利厚生面ではどんな制度や施設がありますか？
- 制度としては、各種社会保険や年金、財形や融資など。 他社にもあるものは、ひととおり全部そろっています。休日は年間107日に加え、年次有給休暇、育児休業、介護休業などがあります。施設としては、社員食堂などのほか、社員寮、社宅、研修センターがあります。 それから、毎年の社員旅行は、全額会社負担で海外へ行きます。
- グループ企業、サンエツ金属(株)との関係は？
- シーケー金属とサンエツ金属は、グループ企業として株式を持ち合うなど資本提携関係にあるほか、二社間の人事交流も盛んに行われています。業務面では、共同購買や共同研究に、力を入れています。 大雑把に言えば、シーケー金属は用途開発系、サンエツ金属は素材系の事業展開を行っており、互いのものづくり技術を融合させることで、新しい製品開発の可能性を探っています。 グループ企業の存在は、社員さんにとっても、活躍できるフィールドが広がり、より適材適所になるというメリットがあります。 今後もこうした交流関係をさらに充実させ、互いの長所を融合させた事業展開を図って行きたいと思っています。